投資信託購入の際に注意すべき手数料とは？購入時・保有中・換金時の費用と税金を徹底解説

 

 

投資信託の手数料って一体何種類あるのか分からない…たくさんある手数料の水準が高いのか安いのか分からない…そのようなお悩みも今日で終わりにしましょう。この記事の執筆者は銀行員として100名を超えるお客様に投資信託を販売した経験があり個人でも5年以上にわたる投資信託運用歴があります。この記事を読み終えた後には投資信託の手数料についての知識が深まり投資信託を選ぶ際に自信が持てるようになっているはずです。

 

 

 

投資信託に関する手数料

 

 

「購入時」にかかる手数料

 

購入時手数料は投資信託を購入する際に支払う手数料で金融機関や証券会社などの販売会社に支払われます。金額は一般的に購入申込金額の1%?3%程度が相場となっています。例えば100万円の投資信託を購入する場合購入時手数料が2%であれば2万円が差し引かれます。

 

「保有期間中」にかかる手数料

 

信託報酬は販売会社や運用会社・信託銀行が対象の投資信託を運用するためにかかる手数料です。年率で設定されており投資信託の純資産総額に対して一定割合が毎日計算され差し引かれます。多くの場合0.1%から3%程度の範囲で設定されることが多いです。年率1.5%の信託報酬が設定されている場合100万円の投資信託であれば年間1万5,000円が間接的に差し引かれます。また各決算ごとの監査費用（監査報酬）や売買委託手数料もこの信託報酬から支払われています。

 

「換金時」にかかる手数料

 

信託財産留保額は換金する方が支払う解約手数料のようなもので一般的には0.1%から0.3%程度が相場となっています。例えば信託財産留保額が1%の場合換金時の基準価額の1%が差し引かれた後に残りが入金されます。

 

 

投資信託の税金について

 

投資信託に関する費用として上記手数料のほかに税金もかかります。「値上がり分の利益（譲渡益）」と「普通分配金」のそれぞれに対して課税される税金の2種類があります。どちらも税率は現在日本では20.315%（所得税15.315%＋住民税5%）です。100万円で購入し120万円で売却した場合20万円の利益に対して20.315%の税金がかかります。売却の際にはこの税金も考慮して利益を計算しておくと良いでしょう。また10万円の分配金が支払われた場合約8万円が実際の受取額となります。なお「元本払戻金（特別分配金）」には税金は課税されません。

 

 

税金がかからないケース（NISA）

 

特定の条件下では投資信託の利益に対して税金がかからないケースもあります。少額投資非課税制度（NISA）を利用することで年間最高360万円までの投資信託の利益が非課税となります。NISAを利用することで通常の売買益では課税されるはずであった税金が免除され投資効率をより高めることができます。

 

手数料が安い投資信託の選び方

 

ノーロード投資信託かどうか

 

ノーロードとは「購入時手数料が無料であること」を意味します。ノーロードの投資信託は購入時にかかる購入時手数料を抑えることができます。特に積立など少額ずつ長期投資を考えている場合は購入時手数料を抑えることでより多くの資金を運用に回すことができ複利効果をより高めることができます。

 

信託財産留保額がない投資信託を選ぶ

 

信託財産留保額がない投資信託を選ぶことで換金時に手数料を差し引かれずに済むため手元に入る金額が多くなります。

 

インデックス型投資信託かどうか

 

インデックス型投資信託とは「市場の代表的な指数（インデックス）に連動する投資信託」のことをいいます。日経平均株価やS&P500指数に連動するインデックスファンドなどがあります。インデックス型の投資信託は手数料が安いことが多いです。市場全体の動きを反映するため個別銘柄の選定や頻繁な売買を必要としないのでその分手数料が安くなっています。手数料を抑えたい場合はインデックス型の投資信託を選ぶと良いでしょう。

 

 

費用や手数料の影響とその対策

 

購入時手数料・信託報酬・信託財産留保額などさまざまな費用はすべて投資家負担となり最終的なリターンに直接影響を与えます。そのためなるべく低コストの投資信託を選ぶことが長期的に見て運用成果を高めるために大切といえます。ただし手数料が安いという理由だけで選ぶとかえってリスクが高まる可能性があります。手数料が安いだけではなく投資信託の運用方針や投資対象・リスクなども考慮に入れて選ぶことが重要です。

 

まとめ

 

投資信託の費用全般を理解し手数料の安い商品を選ぶためのポイントを押さえることが投資信託購入においてなにより大切です。

 

 

これらのポイントを押さえてより最適な投資信託を選び効率の良い資産運用を目指しましょう。

 

ご覧いただきありがとうございました。